ブロックチェーン技術を食の安全に活用

Dole、Driscoll’s、Golden State Foods、Kroger、McCormick & Company、McLane Company、Nestlé、Tyson Foods、Unilever、Walmartが、IBMのエンタープライズ向けの「IBM Blockchain」を活用して、汚染された商品を汚染源まで短時間で追跡、情報の共有化を図るシステムにして行くとのこと。ビットコインのように、個々で信頼性を担保し、情報を共有化する構造構築を目指すようだ。

世界的な食品サプライチェーンの企業で構成されるグループが、汚染された食品が消費者に届くのを防止しようと、IBMのブロックチェーン技術を導入。ブロックチェーンの恩恵を受けられる新たな分野が拓かれるとのこと。
世界保健機関(WHO)によると、汚染された食品が原因で10人に1人が病気になり、40万人が命を落としている。二次汚染、食品に起因する疾病の拡大、不要な食品廃棄、リコールの経済的な負担など、食品の安全性に影響する重要な問題の多くが、情報の入手機会やトレーサビリティの不足によって拡大。その結果、正確な汚染地点の特定に数週間かかり、さらなる疾病を引き起こしたり、売り上げの減少や商品の廃棄を招きかねないという。IBMは、「ブロックチェーンは、すべての取引に関して信頼できる環境を構築するため、こうした問題に対処するのに非常に適している。世界的な食品サプライチェーンの場合、生産者や納入業者、加工業者、流通業者、小売店、規制当局、消費者といったすべての関係者が、取り引きされる食品の原産地や状態に関して、信頼できる既知の情報にアクセスできる。」としている。3月に発表されたIBMのエンタープライズ向けの「IBM Blockchain」を利用すれば、汚染された商品を汚染源まで短時間で追跡できるとのこと。

食の安全への貢献のみならず、食品ロス問題の解決策としても、ブロックチェーン技術が活躍しそうとのこと。

ベジテック、カレンシーポート、三菱総合研究所は、アマゾンジャパン、日本アクセスの両社の協力のもと、ブロックチェーン技術を活用した食品トレーサビリティプラットフォームの実証実験を実施、結果概要を取りまとめたと発表。
実証実験では、事故品が流通したと仮定し、事故品の特定と出荷停止、回収についてBCプラットフォームがある場合とない場合の比較検証を実施。今回対象とした特定の青果物について、トレーサビリティ情報(生産者情報、生産履歴、流通履歴等)を各参加事業者が、今回開発したBCプラットフォーム上に記録、閲覧。その結果、食品トレーサビリティプラットフォームがある場合は、従来に比べて、商品の回収作業に要する時間をサプライチェーン全体で1/3(事業者によっては最大1/7)まで短縮、回収対象品の量は最大で約1/180に削減可能であることを確認とのこと。

 

ビットコインに使用されているブロックチェーン技術が、食品分野でも応用可能なのは明らかで、安全・安心を担保する手段として広まっていくことは確かだと思われます。さらに、製品開発の場での実験データの共有化、ファイヤーウォールを設けながらの研究開発など、ブロックチェーン技術が素人でも簡単に使いこなせるようなものであれば、利用価値が高いと考えます。使用者にも対応が簡単なのは、ビットコインで検証済みのことでしょうか?

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

投稿者:

Neo

長年勤めた食品会社を定年退職。気になる食品素材関係の記事について、経験を基に所感を述べ、今後の展開を予想してみようと、このブログを始めてみることにしました。

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